働き方の種類について

働き方は人それぞれ

従来の雇用形態は、正社員をはじめ、主婦や学生のパートやアルバイトが主流でした。
しかし、社会の高齢化や女性の社会進出、企業のグローバル化を背景に、契約社員、派遣社員、定年後の継続雇用、非常勤勤務、在宅勤務など多様な雇用形態が生まれており、多様な人材を活用することが重要であるとの考え方(ダイバーシティ)が広まってきました。

ダイバーシティの事例

近年、ダイバーシティを採用する企業が増えており、さまざまな事例があります。
ここではいくつかの具体例を挙げていきましょう。

育児休暇の取得は、企業によってまちまちな部分だと思います。
これを取り上げると、企業の就労に対する考え方が深く見えてきます。

たとえば、子供が3歳になるまで休業ができる企業があります。
核家族化が進み、お子様を預けることができない家庭も増えています。
それに加えて、保育園の入園も順番待ちや抽選などで、ままならない方も少なくはありません。
その際に、こういった制度を設けてあると、ありがたいものです。

その他にも、子供が小学校卒業するまでの間で、お子さんの看護休暇を取得できる企業もあります。
母親が働くのを反対する方の意見のひとつに、「急に子供が体調を崩しても、迎えにもいけない」があげられます。
この企業では、子供一人あたりに年間5日間の看護休暇を付与しています。
これで、母親の社会進出・復帰を支援しているのです。

また、子供が小さいうちは、単純に労働時間を短くしたいと考えている方も少なくはありません。
そのため、一日の労働時間を5時間にして、お子さんの食事の世話や、送り迎えなどをできるようにくれる企業もあります。
このように、家庭の事情も踏まえて、働き方と生活のバランスを選択させてくれるのは、お子さんをもつ母親にとって、非常にうれしいことでしょう。

変化しつつある働き方

上記のような例では、一見働く側にとってのメリットだけがあるようにも見えます。
しかし、実際のところは、企業側にも大きなメリットがあるのです。

従来の働き方や固定観念だけを押し付けた方法では、新しい考え方は生まれてきません。
先に挙げた例は、女性に対しての取り組みでした。
女性の職場離脱がもたらす企業へのデメリットは大きく、有能かつ意欲のある女性社員には、職場復帰をしてもらいたいものです。
このように、企業側の希望も達成することができるのが、ダイバーシティという考え方なのです。

生活と仕事の調和(ワークライフバランス)の実現により、より働くことに意欲的になり、生きがいを感じてくれるようになります。
ダイバーシティの推進に力を入れている企業はこれからも増えていくことでしょう。

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