組織力を向上させるには

企業活動において必要とされる「組織力」とは?

企業の存在意義は、営利活動を行うことにあります。
しかし過去には利益活動を優先しすぎるあまり、社会的責任を無視した人道的に許されないような企業活動をしてきたことが明るみになった事例もあります。

以前より日本的会社経営は完全ピラミッド型となっており、トップの決定には部下は逆らうことができないという意思決定系統が出来上がっていました。

こうした旧態然とした組織系統は会社としての一体感を強くするというメリットがある反面で、不正やアンモラルな営業行為が起こった場合に自浄作用を働かせることができないというデメリットもあります。

そこで近年の会社組織においては、より健全な運営ができるような組織力をつけるための施策が導入されています。

人の体も病気になったときには自分の体内で病原菌を追い出す作用が働きます。
会社として理想的な組織力とは、適切な新陳代謝をしながら組織を腐らせてしまう要因を適時直していくということにほかなりません。

そのために必要となるのは「トップの責任の明確化」「業務の見える化」「後輩の育成」の3つです。
また適切な意味でコミュニケーションをとり、必要な連絡が随時できるような体制を整えていくことが重要です。

これからの会社組織のリーダーに求められる資質

上記に挙げた3つの内容を遂行していくために最も重要となるのがリーダーです。
リーダーは最高責任者である代表取締役社長はもちろんですが、実際に業務を行う従業員をきめ細かくフォローするチームのリーダーの存在もまた重要です。

組織のあり方は一つではなく、それぞれの組織によって最適な形が異なってきます。
トップがやり方を全て管理する上意下達タイプの上司はもう古く、いかにして部下やスタッフ全員の士気を高めていくかということが問われてきます。

リーダーとして組織を動かすときには責任の所在を明確にし、業務にあたる人間一人一人に自覚を促していきます。

上から仕事を押し付けられる組織は上司にとってなんでも言うことを聞く便利な部下を育てることになる反面、自分で考えて動くよりも上司の意向に従って行動することに慣れさせてしまい、10年~20年後に部下を育てられる人材に育ちません。

もう一つ強い組織として育っていくためには、古いやり方に固執する悪い習慣を打破し、新しいやり方を導入していくことをトップ自ら指示していかないといけません。

トップは決めるべきところではしっかり決めてブレないように実行をし、かつ業務における意見は従業員から組み上げるというトップダウンとボトムアップをバランスよくやっていくという難しい役割を担います。

信頼できる上司がいてこそ従業員は力を発揮できるということを、中間管理職以上の人はしっかり自覚してもらいたいところです。

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