テレワーク導入でワークスタイルを変える

女性からのニーズが高いテレワークという働き方

新しい働き方の提案として、女性から高い支持を受けているのが「テレワーク」です。
テレワークとは、オフィスに通勤をしてこなくとも同様の業務を自宅で出来るようにする方法のことです。

外回りをする営業職や接客を担当するお店ではちょっと難しいですが、経理事務や書類作成などを主に行う仕事の場合、自宅にオフィス内で使用しているものと同様のスペックのパソコンがあれば、そこで同じように業務をしていくことが可能です。

特に女性は家事仕事に追われながら会社に通っているということも多く、通勤にかかる時間を無駄に感じることもよくあります。

会社に入ってしまうと1日のうち仕事の手の空いた時間帯は何もせずにその場にいるしかありませんので、その時間を使って家の仕事をしたいと思うのは当然の流れです。

また人にもよりますが、会社で仕事をしていると周囲の人の話が気になったり、自分本来の仕事ではない業務を任されてしまうようなこともあります。

テレワークでは自宅に限定せずインターネットで通信できる環境にあればどこでも好きな場所で仕事をしていけるので、より自由度の高い仕事ができるようになります。

企業にとっても通勤が難しい優秀な人材をテレワークによって確保できるという大きなメリットがあります。

デメリットを懸念し制度を廃止する例も

しかし一方でテレワークによる企業へのデメリットを懸念し導入をためらったり、一度導入した制度を廃止したりする事例が見られています。

ここ最近でニュースになった例としては、米国のヤフーが2013年に在宅勤務原則禁止を通知したことがあります。

当時はこれからテレワークなど多様な働き方が世界的に行われていくと言われていた時期だったので、いち早く在宅勤務を導入した米ヤフーが禁止措置をとったことは大きな衝撃でした。

禁止の理由は「最上の職場を目指すなら、サイド・バイ・サイド(机を並べて行うこと)が必要」という判断によるもので、直接顔を合わせないで行うテレワークはヤフーの求めるパフォーマンスを出すことができなかったとしています。

日本においても2017年1月に、キャノンITSが在宅勤務をしている社員に対し、勤務中はパソコン付属のカメラを使って画面の前にいるか確認するよう指示した例がありました。

テレワーカーが自宅でどんな仕事をしているか、管理をする側にとっては把握できない不安があるためそうした方法を導入したと言いますが、そもそも自由に時間を使えることがテレワークであることを考えると本末転倒としか言いようがありません。

本格的にテレワークを導入していくためには、従来の評価方法を改めることなしに本来の便利さを引き出すことは出来ないといえます。

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